日本で太陽光発電が進まないのは、コスト高のため⁉
中国の勢いが止まらない!再生可能エネルギー
中国では、太陽光での発電容量が上がっているようで、再生可能エネルギーで石炭火力発電をも上回っているとか。電気自動車といい、中国での電動化の勢いはとどまるところがありません。経済的にも日本と反比例するような感じで中国の発展は目覚ましいものがあります。
とはいえ、クリーンエネルギーだけで、国内の総電力を賄うまでには至ってしませんが、もしそうなれば、地球温暖化問題において、日本にとっても悪い事ではありません。見切り発車している点ややりすぎるという事では、かつての日本の原子力発電と似ているところがありますが、実際、太陽光発電や風力発電なども、環境に影響する将来もあるのかもしれません。
もともと中国には黄砂があったり、PM2.5の大気汚染が問題になっていたこともあり、太陽光発電が機能しなくなる場合もあるでしょう。風力発電では、無風状態であったり、災害級暴風が吹くと、損害も大きくなってしまいます。自然相手のクリーンエネルギーでは、安定的な電力インフラとしては、有効であるのかは正直、分からないです。
太陽光発電導入のコストが高い‼
とはいえ、中国と日本とでは、太陽光発電への取り組みや導入速度に違いがあるようです。日本では、結構昔からあった太陽光発電ですが、補助金制度でやっと普及した印象です。今では、その制度もあるのかないのかといった具合に、電気の売電価格も高くはありません。そんな事で太陽光発電に前向きになれない状況があります。
その原因は、そもそものコストの高さがあるからです。ソーラーパネル価格、設置費用やメンテナンス、廃棄処分料まで考えると、とても個人では踏み切れません。結局、大手の電力会社から電気を買い融通してもらった方が、楽だと考えるわけですが、その電力会社ですら、メガソーラーなどを取り入れるわけでもなく、既存の原発を停止だけでもコストがかかるため、進まないのが現状なのではないでしょうか。
一方、中国では、生産体制があるだけに、量産化でき、バッテリーに必要不可欠なレアアース資源が国内に豊富にあり採掘できることから、コストがはるかに安いソーラーパネルが普及していけるのだろうと考えられます。電気自動車を推進できる基盤も整っているようなものです。
かつて貿易立国を誇り生産を担ってきた日本なら、ソーラーパネル生産し、普及するきっかけがなかったわけでもなかったのでしょうが、日本人の考えとして、太陽光発電のソーラーパネルの発電の効率の悪さを第一に考えてしまったために、もっと発電効率が上げれば、と考えているうちにあれよあれよと中国に抜かされていったような感じを受けます。
太陽光発電は効率が良いのか、悪いのか⁉
資源の少ない日本は、何より効率重視や省力的であろうと努力し、それが技術になってきたわけですが、それでも太陽光の発電効率が良くないと判断しているからです。太陽光発電を大々的に展開できる国土の広い中国のような国ならば、発電効率など気にしなくとも、その分、ソーラーパネルの数を増やそうするだけだからです。
日本の場合、今の発電効率では、折り合いが付かなかったというのが現状でしょう。そのため、もっと発電効率の良いソーラーパネルが開発されれば、という機会を待っているだけなのかもしれません。
しかし、実際、これ以上の発電効率を求めるのは難しいように思えます。毎年のように、あたらしいパネルが発表されたところで、性能の差は微々たる進化です。バッテリー関連でも同じく、これ以上の蓄電容量を上げるのは困難であり、そのように言われてきたからです。
つまり、どこかで折り合いをつけなければ、普及も進まず、量産化が進まず、コスト高なっているため、さらに普及しないという悪循環にもなっているわけでもあります。そこを割り切っているから、中国が、先を行ってしまっているような状態なのです。
日本独自のエネルギー開発でも良いのではないか
活気に満ちあふれていた日本もかつてはそうでしたが、後先の事など、あまり考えず、なりふり構わなかった結果が、経済大国となれたわけです。今の日本は、どこか思慮深くなったというか、難しく考えるようになっただけです。その分、規制やコンプライアンスなども整ってきているため、どちらが良いのかはわかりませんが、悪いわけでもありません。
日本の場合、エネルギー関連で言えば、なにも化石燃料にたよる必要もなく、水素自動車なども開発できているように、世界に足並みをそろえる必要もないのかと思えます。日本独自のエネルギー生産確保できれば、それでも良いように感じるからです。それでも完全に化石燃料から脱却は難しいとなると、いよいよ海底資源開発なども視野に入ってくるだけで、それほど危機迫る事態でもない余裕さもあるはずです。
また、これまでにない太陽光発電方法や再生可能エネルギーがあるかもしれません。そうした時、大国であればあるほど、対応は遅れてしまうでしょう。中国やアメリカのような大国でもなく、EU諸国でもない、日本は、小回りが利くため、機転の利く対応がしていけるはずです。
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